以下の写真師、写真関係者が関わっている。
磯長 海洲
田中 正幅
小倉 倹司
中沢 岩太
樫 孝吉
小坂 一郎
◆帝国大学
1886年（明治19年）に公布された帝国大学令によって設立された旧制高等教育機関（大学）である。内地に7校（七帝大：東京、京都、東北、九州、北海道、大阪、名古屋）、外地に2校（京城、台北）が設置された。
この項目では、戦前における旧制教育機関の一種別としての帝国大学に加え、現行の新制大学における「大学群」の一種として、旧内地に当たる日本国内で用いられる「旧帝国大学」（旧七帝大）についても扱う。
1877年（明治10年）創立の東京大学が、1886年（明治19年）に帝国大学令に基づいて「帝国大学」（略称：帝大）に改称された。それから約10年は同校を指す名称であった。1897年（明治30年）に「京都帝国大学」が創立されると、従前の「帝国大学（旧東京大学）」は「東京帝国大学」に改称された。これから1947年（昭和22年）の日本国内における新制大学移行による改称までの半世紀は、同令によって設置された大学群9校の総称が「帝国大学」であった。新制大学移行後は、「旧帝国大学」または「旧帝大」とも呼ばれている。ただし、この呼称では旧外地の京城・台北の両帝大並びに国立台湾大学（台北帝大の後身）を含む場合と含まない場合とがある。なお、ソウル大学校は大学全体では京城帝大の後身校ではないとされているため、旧帝大と見なされない例が見られるが、学部ごとには連続性を認めている例もある。
初期の帝大は、大日本帝国最上位の国立高等教育機関（最高学府）および研究機関として設置された。各帝大は、複数の専攻科を擁する「分科大学」を包含し、学際的な研究を理念とする「大学院」を設置した。
第一次世界大戦後の1919年（大正8年）に施行された大学令と同期して、東京・京都・東北・九州・北海道の既存5帝大における分科大学は独立性を失って、大学本部の統制下にある学部に改組された。学部制後の帝国大学は「綜合大学」（新制大学の国立総合大学に相当）とも称され、拠点都市以外も含めて各地で帝大あるいは綜合大学の設立運動があった（#設立過程参照）。
一方、各帝大内では、学部より更に下位にあたる各「講座」が優勢になり、大学より上位にあって学際的な研究を期待された大学院をも大学の講座による支配が及んだ。このような大学の講座が大学院まで影響力を持つ体制は、戦後の新制大学成立後も続いている。
各帝大は、前身となる高等教育機関を包摂して改組・改称したり、学部を新設したりするなどしてその組織を整備し、時代が下って大学令に基いて設立された官立（国立）・公立の単科大学や私立の総合大学が設置される中でも日本の高等教育や研究をリードした。戦後は「帝国大学」との名称を廃し「国立総合大学」と改められたが、日本で有数の総合大学である状況は変わらなかった。
大正時代まで、卒業時、学科ごとに最優秀の者には天皇から恩賜の銀時計が下賜された。1886年（明治19年）には、卒業生のクラブとして学士会（本部・東京都）が設けられた。同会の入会資格は、新制大学以前の旧帝大出身者と、新制大学後の国内の旧7帝大出身者などである。
2016年度（平成28年度）に国から運営費交付金が支給された国内86大学において、その8.1%に占めるに過ぎない旧帝大7校にその33.7%の金額が配分されており、旧帝大は現在も特別な地位にある。
旧帝大7校への進学率は、出身高校所在都道府県毎に18歳人口あたりで標準化すると、3.0%以上が奈良県のみ、2.5%以上が北海道と福岡県、2.0%以上が宮城県・富山県・石川県・愛知県・京都府・兵庫県となっており、旧帝大7校が所在していない奈良・富山・石川・兵庫の4県が上位に入る一方、所在している東京都・大阪府はより下位にいる。
